かつて勤務していたボストンコンサルティンググループ（BCG）で年末の社内イベントがあり、”Climate & Sustainability”（気候変動とサステナビリティ）とテーマのパネルディスカッションに出席の機会をいただきました。

折しも今、UAEのドバイでCOP28が開催されており、環境問題の著名な有識者である高村ゆかり先生も現地からオンライン出演してくださり、BCGのエキスパートである丹羽恵久さんと森田章さんと共に、ライブ感あふれる議論となりました。

私自身がBCGに在籍していた2005～2007年当時は、Climate & Sustainabilityという業務分野はなく、隔世の感がありますが、今後は①他の分野との融合や、②参加主体の拡大という点で、さらなる広がりが見込まれる分野です。

分野の融合の例がサステナブルファッションです。元々はアパレル業界の大量生産・大量廃棄の構造を変えるための取組で、つい先日もEUが売れ残りの服や靴の廃棄を禁止する法律を２年後に施行するとのニュースがありましたが、こうした世界的潮流をきっかけに、製造段階でのCO2排出削減やリサイクルを通じた資源循環の取組に本格的に取り組む企業が増えてきました。

私がBCGの後に勤めていたラグジュアリーブランド業界でも、昔のように次々に流行を作って消費者に売り続けるのではなく、サステナビリティに配慮した製品を長く大切に使ってもらうというビジネスモデルが主流になっています。何が贅沢なのか、まさに価値観の変化を感じます。

参加主体の拡大という点では、「地域」と「暮らし」が挙げられます。GXというと大企業が巨額の資金を投じて進めるイメージがありますが、今後は全てのアクターが参加していくことになります。特に、中小企業や、自治体・地域コミュニティの参加が不可欠です。国と自治体、ビジネスやNPOなどが連携してシナジーを出していけるような、制度や仕組みづくりが必要ですし、過疎地を含め地方でのプロジェクトをいかにマネタイズするかも課題です。

また、個人や家庭といったアクターも重要です。CO2排出削減を見ても、産業部門では減っているのに、家庭部門ではコロナ禍などもあって増えているとのデータもあります。普及啓発だけで個人の行動変容を促すのは非常に難しく、供給サイドから社会を変えていく必要もあります。

経営戦略コンサルティングが果たす役割も、従来とは大きく変わりつつあります。政府をはじめ非営利の分野での活躍の機会も増えました。業界横断的な視点やグローバルなネットワークが強みであることはもちろんですが、特に脱炭素の分野では、2030年頃から個社も業界も産業界全体も抜本的な構造転換・業態転換を迫られることが予想されるなかで、このダイナミズムを乗り越えるには、これまでチェンジ・マネジメントについて豊富な経験を蓄積してきた経営戦略コンサルティングの果たす役割は大きいと考えています。

コンサル業界は激務で知られていますが、コンサルタントの方々には、働き過ぎて消耗することなく、たまには国立公園を訪れて大自然を堪能してもらうなど、サステナブルに働いていただければと願っています。